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パフォーマンスデータ

財務情報
  単位 2010年度 2011年度 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度
売上高 億円 11,872 12,218 12,560 13,040 14,558 15,393
営業利益 億円 613 433 421 532 632 220
親会社株主に帰属する当期純利益 億円 297 238 333 331 90 15
研究開発費 億円 292 300 302 335 370 416
設備投資額 億円 863 535 550 545 639 508
減価償却費 億円 382 411 417 404 432 467
海外売上高 億円 5,120 5,210 4,863 6,185 7,580 7,969
海外売上高比率 % 43 43 39 47 52 52
総資産 億円 13,614 13,381 13,642 14,963 16,908 17,150
有利子負債残高 億円 3,733 3,452 3,538 3,578 4,106 3,745
純資産 億円 2,536 2,584 2,992 3,625 3,595 3,333
営業活動によるキャッシュ・フロー 億円 955 247 743 392 635 953
投資活動によるキャッシュ・フロー 億円 ▲777 ▲377 ▲610 ▲622 ▲746 ▲355
フリーキャッシュ・フロー 億円 177 ▲129 133 ▲230 ▲110 598
財務活動によるキャッシュ・フロー 億円 ▲259 ▲385 ▲31 113 334 ▲475
1株当たり当期純利益(EPS)※1 20.29 16.26 22.81 22.51 5.88 0.99
1株当たり純資産額 (BPS)※2 162.33 170.84 197.08 223.68 224.03 206.16
1株当たり配当金 3 4 5 6 6 3
営業利益率 % 5.2 3.5 3.4 4.1 4.3 1.4
ROIC※3 % 6.2 4.6 4.5 5.3 5.8 2.3
ROA※4 % 2.1 1.8 2.5 2.3 0.6 0.1
ROE※5 % 13.2 9.8 12.4 10.5 2.6 0.5
D/Eレシオ※6 1.47 1.34 1.18 0.99 1.14 1.12
  • 上記は、IHI単体と表記されていない場合はIHIグループ連結の値です。
  • ※1 親会社株主に帰属する当期純利益÷発行済株式総数
  • ※2 純資産÷発行済株式総数
  • ※3 税引後(営業利益+受取利息・配当金)÷(自己資本+有利子負債)
  • ※4 親会社株主に帰属する当期純利益÷(前期末・当期末平均 総資産)
  • ※5 親会社株主に帰属する当期純利益÷(前期末・当期末平均 自己資本)
  • ※6 有利子負債残高÷純資産
項目 2013(H25)年度 2014(H26)年度 2015(H27)年度 2016(H28)年度 計画 将来目標
CSR全般
施策 従業員の意識醸成 eラーニングによる社会課題
意識の醸成
継続 継続 教育対象の拡張 地球的課題を意識し,ステークホルダーの期待に応えるために私たちがなすべきことを自ら実践し,それぞれからの信頼を得ることによって将来にわたって企業としての存在価値を高める
関連データ CSR認知度 86% 89% 90%以上 90%以上
ガバナンス
施策 リスク管理 12項目の活動重点方針を定めて活動 14項目の活動重点方針を定めて活動 16項目の活動重点方針を定めて活動 18項目の活動重点方針を定めて活動 -
関連データ 社外取締役の取締役会出席率 88% 95% 94% 各社外取締役の出席率が75%以上 各社外取締役の出席率が75%以上
コンプライアンス
施策 コンプライアンス教育 コンプライアンス・リスクマネジメントに関するプログラムを展開 継続 セルフエスティームに関するプログラムを展開 継続 法令の意味するところを理解したうえでこれを大切に守り,社会的なルールや国際的な取り決めにも反することのないよう,誠実,公正を旨として倫理的に行動する
コンプライアンス推進体制のグローバル化 IHI本体と米州統括の体制の再点検 IHI本体と米州統括の体制の高度化 海外子会社のコンプライアンス推進体制の明確化 継続 グローバル化に対応したコンプライアンス推進体制の確立
関連データ ホットライン通報件数 158件 238件 333件 - -
サプライチェーン
施策 調達方針の徹底 ・国内主要取引先1,332社にアンケート調査
・「紛争鉱物に関するIHIグループ基本方針」制定
・アンケート結果のフォロー
・環境規制対応に関するガイドライン策定
国内外IHIグループへの展開 国内外IHIグループへの周知徹底 主要なサプライヤーへ「IHIグループ調達基本方針」を展開することにより信頼関係を構築し相互の競争力強化と繁栄を目指す
調達担当者の教育 ・現地調達要員育成講座の開設
・重点新興国の調達関連法令・税制講座の開設
・化学物質管理を含めた調達コンプライアンスの徹底
・グローバル調達要員向け調達講座の開催
・調達関係者へのe-ラーニングの実施
・グローバル調達要員向け調達講座の開催
・調達関係者へのe-ラーニングの実施
・海外関係会社向け調達コンプライアンス講座の開催
グローバル調達コンプライアンス徹底
労働安全
施策 安全衛生管理の徹底 ・「IHIグループ安全衛生委員会」設置
・メンタルヘルスのオフェンス教育の展開
・健康管理新システムの導入
・産業保健業務評価(OHD)の導入
・健康診断結果に基づく就業上の措置基準導入
・労使による「IHIグループ中央安全衛生委員会」を設置
・IHIグループ重点関係会社に対する指導・支援
・海外安全衛生管理強化
・海外赴任者の健康管理の強化
・「健康経営銘柄」選定
・IHIグループ重点関係会社に対する指導・支援
・「安全衛生管理評価」手法の関係会社への展開
・海外安全衛生管理強化
・健康経営宣言の発信
ともに働くすべての人びとが安全で健康に働くことができる職場環境の確保に取り組む
関連データ 災害度数率 0.21 0.24 0.22 0.00 -
年次休暇の取得 16.27日 16.02日 15.92日以上 16日以上 -
ダイバーシティ
施策 女性の活躍推進 ・女性活躍推進の意識浸透
・女性同士のネットワーク構築
・女性従業員のキャリア意識,モチベーション向上
・男性(特に男性管理職上司)の女性活躍推進に対する意識向上
・女性活躍推進の阻害要因の発見
・ワークライフバランスの促進
・グループ一体となった女性活躍推進
・男性従業員の女性活躍推進に対する意識改革
・女性同士のネットワーク構築支援
継続 多様な人材が「経営理念」「IHIグループビジョン」に共感し,能力を発揮できる環境を実現する
・女性活躍推進の数値目標公開
・キャリアリターン・エントリー制度の導入
・「なでしこ銘柄」選定
・水本執行役員が「女性技術者育成功労賞」を受賞
・社外向けホームページ上にダイバーシティページを作成し,経営トップメッセージを発信
・ダイバーシティ推進月間(11月)
・グループ会社の取り組フォロー
・女性活躍推進法行動計画を策定
・「なでしこ銘柄」選定
障がい者雇用の拡大 ・インターンシップの受入れ
・一般財団法人企業アクセシビリティ・コンソーシアム(ACE)への参画
・受入れ職場・業務量の確保
・障がい者専用求職サイトへの掲載
障がい者雇用支援会社主催の合同会社説明会に参加 継続
高年齢者の活用 満65歳までの選択定年制度を導入 ライフプランセミナーの見直し 新ライフプランセミナーの実施(一般従業員について満58歳時に加え,満50歳時にも実施) 60歳以上の基準賃金改善(選択定年制度適用者)
外国人の活用 重点地域(アジア)からの採用 継続 継続 継続

関連データ
(IHI)

 

女性採用数 大卒:33名(15%)
技能系:6名
大卒:32名(14%)
技能系:3名
大卒:47名(17%)
技能系:3名
大卒:40名(14%)
技能系:6名
(4月入社実績+10月入社予定)
大卒:計15%以上(技術系10%以上,事務系35%以上を目安とする)
技能系:2016年度~2018年度 計15名以上
女性管理職数 44名(1.6%) 51名(1.9%) 60名(2.1%) 66名(2.5%)
(2016年4月1日実績)
3%以上(2018年度)
3.5%以上(2020年度)
女性役員数 0名 1名 1名 2名
(うち1名は社外監査役)
1名以上(2018年度)
1名以上(2020年度)
育児休業取得後の復職率 100% 100% 100% 100% 100%
障がい者雇用率 2.02% 2.04% 2.15% 2.0%以上 2.3%( 2018(H30)年4月)
外国人新卒採用 14名 11名 9名 7名
(10月入社を含みません)
-
環境
施策 環境マネジメント 「IHIグループ環境活動計画2013(2013~2015年度)」開始 エネルギー消費量,CO2排出量,廃棄物量の削減目標設定と月次管理 環境負荷収集システムの構築完了 「IHIグループ環境活動計画2016(2016~2018年度)」開始 【「IHIグループ環境ビジョン2013」(2018(H30)年度)の到達点】
世界中のお客さま・パートナーとの協業を通して地球環境を守り続けるグローバルな企業グループとなる
関連データ 事業活動におけるCO2排出量 25.9万トン 29.6万トン 29.7万トン 30万トン未満 30万トン未満(2018(H30)年度)
製品・サービスによるCO2削減量 製品・サービスによるCO2排出削減貢献量を12製品にて試算 11製品にて試算 算定・公表方法の整理 250万トン以上 1,000万トン(2018(H30)年度)
環境配慮製品の認定数 - 認定数4 認定数10 売上比率10%以上 売上比率70%以上(2018(H30)年度)
CDP開示スコア 91点 97点 99点 マネジメントレベル
(前年と同レベル)
-
CDP気候変動実績スコア B A B -
日経環境経営度調査スコア
(500点満点)
403 411 436 400以上 400以上

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