従業員とともに

責任者メッセージ

人材の成長なくしてIHIグループの成長なし

IHIグループは、「人材こそが最大かつ唯一の財産である」の経営理念のもと、最も重要な経営資源である人材の強化に取り組んでいます。
事業のグローバル化に伴うグローバル人材の育成については、優秀な人材を国内にとどまらず、海外からも積極的に採用するとともに、語学や異文化コミュニケーションなどさまざまな研修を行ない、世界で活躍できる人材への成長支援を進めています。
また、グループの重点課題として「働き方改革」にも積極的に取り組んでいます。ムダの排除や業務の標準化にとどまらず、業務プロセスを徹底的に見直して、業務生産性の向上につなげます。さらに、そのために必要なICT 基盤の整備やフレックスタイム制・在宅勤務などの勤務制度の拡充も図ることで、労働時間を削減し、社員ひとりひとりがいきいきと活躍し続けられる職場環境を整備しています。

わたしたちは、多様な人材がもつ能力を最大限に発揮できる職場作りを通して、最大かつ唯一の財産である「人」を大切にする企業グループとして、これからも更なる成長を実現していきます。

理事 人事部長 志田 真人

理事
人事部長
志田 真人

基本的な考え方

IHIグループでは、ともに働くすべての人びとの人格、個性を互いに尊重し、安全で働きやすい環境を確保するとともに、働く人びとのゆとりと豊かさの実現に努めています。
多様な考え方を結び付け、創造と革新を生み出す組織風土を醸成することを目的に、ダイバーシティの推進に取り組んでいます。現在、「女性」・「外国人」・「障がい者」・「高年齢者」を中心に幅広く施策を展開しており、さまざまな個性・価値観をもつ人材が活躍できる職場づくりを進めています。また、人権の重要性を十分に認識し、事業活動の中でつねに尊重するよう努めています。

グループ人材マネジメント方針

IHIグループでは、グループビジョンに掲げる「地球と人類に豊かさと安全・安心を提供するグローバルな企業グループとなる」ためには、従業員が共通の価値観のもとで、持てる能力を最大限に発揮できるよう仕組みや環境を整備し、風土改革を進めることが必要であると考えています。
そこで、2013年に、グループ全体で共有すべき人材マネジメントに関する考え方を「グループ人材マネジメント方針」として定めました。「グループ」「グローバル」「ダイバーシティ」をキーワードに、「求める人材像」に沿った各種施策を、採用・配置・育成・評価などのプロセスごとに展開しています。

グループ人材マネジメント方針

従業員の基本情報

従業員数(IHIグループ)

地域 人数
日本 22,752
アジア・オセアニア 3,856
米州 1,166
欧州・中東・アフリカ 1,885
合計 29,659

(2017年3月31日現在)

年齢・男女別の従業員数(IHI)

男性 女性
30歳未満 1,810 263 2,073
30歳〜39歳 1,994 302 2,296
40歳〜49歳 2,083 349 2,432
50歳〜59歳 1,168 84 1,252
60歳以上 570 7 577
合計 7,625 1,005 8,630

(2017年3月31日現在、正規従業員および再雇用者)

雇用形態別の従業員数(IHI)

男性 女性
正規従業員 7,216 964 8,180
再雇用者 181 1 182
受入出向者 228 40 268
顧問・嘱託 216 10 226
パート 83 389 472
期間従業員 56 17 73
合計 7,980 1,421 9,401

(2017年3月31日現在、派遣従業員は1,307人)

男女別の離職率、勤続年数

【入社後3年以内の離職率】
男性 女性
総計 4.9% 6.7% 4.2%

(2014年度定期入社者を対象としている)

【平均勤続年数】
男性 女性
総計 15.4年 11.1年 14.8年

(2017年3月31日現在)

人権の尊重

人権啓発活動の推進

IHIグループでは、「人材こそが最大かつ唯一の財産である」という経営理念に基づき、人権問題への取り組みを推進しています。わたしたちの人権啓発活動のはじまりは、1981年に全社同和推進委員会を発足させたときにさかのぼります。このとき、「企業の社会的責任の自覚のうえにたって、企業活動の重要な課題の一つとして、差別のない明るい社会づくりを目指し、同和問題の解決に積極的に取り組む」という基本方針を策定しました。
それ以来、全社委員会の方針・計画に基づき、各事業所においても「地区同和推進委員会」を設置し、人権をめぐる国内外の潮流・社会環境の変化をふまえ、同和問題をはじめ各事業所に合わせた幅広い人権問題について、人権教育・啓発など具体的な活動を展開しています。なお、人権に対してより幅広い視点で、かつグループ全体で活動していくことを目指し、2017年度から委員会名を「全社同和推進委員会」から「IHIグループ人権啓発推進委員会」に変更しました。
一方、国内から海外に目を向ければ、児童労働や強制労働などが人権問題となるケースが見られます。したがって、グローバルな観点から人権問題に対応することも重要であると考えています。

こうした背景において、2010年度に改訂した「グループ基本行動指針」においても「人権の尊重」をより明確に表明し、グループ全体の取り組みとして今後も継続していくこととしています。これらの活動は経営幹部にも報告を行い、グループ全体で推進することの重要性をつねに確認しています。なお、IHIグループでは、人権問題、児童労働、強制労働に該当する事例の報告はありませんでした。

人権研修

2016年度は階層別研修や事業所研修、外部講習会に5,187名が参加し、人権やコンプライアンス、ハラスメント等について考えを深めました。

各国新入社員の男女別の賃金

IHIグループでは、国内はもとより海外においても、仕事の内容や責任に応じた公正・公平な処遇を目指しています。また、性別による処遇の差もありません。

多様性の推進

創造と革新を生む組織風土を醸成するためには、IHIグループのダイバーシティ(多様性)を推進することが重要です。現在、女性・外国人・障がい者・高年齢者の活躍推進を4つの柱にして重点的に取り組んでいます。

採用

IHIでは、多様な人材を採用することを目的として、国籍、性別、年齢を問わず採用活動を実施しており、卒業後3年以内の方も募集対象としています。
採用にあたっては、「グループ人材マネジメント方針」に掲げた「求める人材像(誠実と信頼、お客様と社会のために、創造と革新、チームワーク、世界レベルのプロフェッショナル)」に共感する応募者について、適性や能力に基づき選考を行なっています。また、面接等にあたる関係者に対して、公正な採用選考のための教育を実施しています。
グローバルに活躍できる多様な人材を採用するために、応募の機会を幅広く設け、米国、英国、韓国、シンガポールで説明会の開催実績があります。過去5年間の外国人採用実績は、2012年15名、2013年14名、2014年11名、2015年9名、2016年7名、2017年8名です。

採用実績(IHI)

2015年度 2016年度 2017年度
技術系 204(24) 229(21) 193(19)
事務系 57(23) 59(19) 52(16)
合計
うち、外国人
261(47)
9(4)
288(40)
7(2)
245(35)
8(3)

( )内は女性

IHIでは、キャリア採用に積極的に取り組んでいます。2016年度は153名を採用しました。キャリア採用者が会社の制度を知り、社内にネットワークを構築することを目的として座談会を年1回開催しています。また、派遣従業員の中から正規従業員に登用する仕組みとして、期間従業員制度を導入しています。これは、6ヵ月の雇用契約について3年を上限として更新し、一定の基準を満たした従業員を正規従業員に登用する制度です。

障がい者の雇用

IHIでは、誰もが働きやすい職場環境づくりを目指し、障がい者の雇用を推進しています。障がい者雇用率は2017年6月1日時点で2.01%です。今後も、ハローワークとの連携などを通じて積極的な障がい者雇用を行なっていきます。

障がい者雇用率の推移(IHI)

IHI雇用率 法定雇用率
2013年度 1.87% 2.0%
2014年度 2.04% 2.0%
2015年度 2.17% 2.0%
2016年度 2.14% 2.0%
2017年度 2.01% 2.0%

(各年度6月1日時点)

60歳以上の従業員の雇用

IHIでは2013年4月より、これまでの再雇用制度に替わり、満65歳までの選択定年制度を導入しています。
本制度は、高年齢者雇用に関連した法改正などへ対応するだけではなく、従業員個々人が定年年齢を自ら選択できるようにすることによって、満60歳以降も引き続き現役としていきいきと働くうえでの諸環境を整備することを目的としたものです。2016年4月には制度の魅力を高めるための見直しも実施し、60歳を迎えた従業員のうち、8割強が60歳以降も現役として活躍しています。

女性の活躍推進

IHIでは、女性の採用を推進するため、女性向けパンフレットや採用ホームページでの女性特集ページの作成、女性を対象とした採用セミナー等を実施しています。2017年3月14日には、重工メーカーで働くことを実感していただくために、理系女子学生を対象とした「理系女子就職セミナー」を開催しました。

新卒女性の採用実績(IHI)

2013年度 33名(技術系13名、事務系20名)
2014年度 31名(技術系11名、事務系20名)
2015年度 47名(技術系24名、事務系23名)
2016年度 40名(技術系21名、事務系19名)
2017年度 35名(技術系19名、事務系16名)

(2017年4月1日時点)

女性の大卒採用の目標(IHI)

現状(※) 今後の目標値
事務系 34% 35%以上
技術系 10% 10%以上
大卒計 15% 15%以上

※2015~2017年度の平均

「女性活躍推進講演会」パネルディスカッションの様子

「女性活躍推進講演会」パネルディスカッションの様子

IHIグループでは、多様な人材が経営理念に共感し、能力を発揮できる環境を実現するための取り組みを行なっています。
2012年度から開始した女性管理職向け研修では、女性管理職の意識改革やリーダーシップ能力の向上、ネットワーク構築を支援しています。2013年度から始めた各地区女性従業員の支援体制を整えるためのネットワークリーダー活動は、2017年度から3期目に入り、女性従業員を対象としたワークショップや講演会の開催など、多彩な活動を総勢12名で行なっています。2013年度から実施している女性管理職を対象とした講演会では、2014年度から対象者を女性管理職とその上司に拡大し、ダイバーシティ推進企業の執行役員人事担当をゲストに招き、女性管理職のキャリア形成や上司による育成支援の意識づけを行ないました。また、女性管理職候補育成のため、人事部による女性管理職候補者の上司に対するヒアリングを継続的に実施しています。

女性管理職比率の推移(IHI)

2015年4月時点 2016年4月時点 2017年4月時点
総管理職数 2,847名 2,630名 2,626名
うち女性管理職数 60名(2.1%) 66名(2.5%) 68名(2.7%)
部長級14名 部長級19名 部長級21名
課長級46名 課長級47名 課長級47名

※()内は管理職数に占める女性管理職数の割合。
※管理職数には出向者を含む(2016年度からグループ内異動者は含まず)。役員は含まず。

女性管理職数の目標(IHI)

2018年度目標値 2020年度目標値
比率(全管理職中) 3%以上 3.5%以上

女性役員数(IHI)

2020年度目標値
人数 役員1名以上

※2017年4月1日付で女性執行役員1名、社外監査役1名

海外現地採用の従業員の活躍推進

IHIグループでは、2013年に制定した「グループ人材マネジメント方針」に基づくグローバル人材の育成やダイバーシティ推進の一環として、性別・学歴・年齢・国籍を問わず能力ある人材を積極的に採用・登用しています。海外拠点ごとに、「グループ人材マネジメント方針」に定める「求める人材像」を基に、その国の労働市場・慣行を考慮しながら、必要な人材を適宜採用しています。
教育については、2014年よりグループ内海外拠点の現地マネージャー育成を目的とした研修を実施しており、2016年度も中国域内とアジア・大洋州域内にて開催しました。過去3年間で、中国域内で延べ40名、アジア・大洋州域内で延べ62名が参加しました。今後も各国でビジネスを担う現地マネージャーの育成を図っていきます。

海外現地採用における管理職数

会社 人数
ICL 1名
IHIAP* 10名
IHI INC. 9名

*IHIAPはIHIAPTを含む

2016年度の活動TOPICS

従業員の育児休業からの早期・円滑な職場への復帰支援と、仕事と育児の両立支援を目的として、さまざまな取り組みを行なっています。
2017年5月に、従来からある社内相談窓口に加え、社外相談窓口(通称、育児アドバイザー)を設置しました。保育所探しや子育て全般の悩みについて、専門知識を持ったアドバイザーに相談することができるものです。また、2016年度から準備を進め、2017年5月には相馬事業所に、2017年8月には瑞穂事業所に、企業内保育所を開設しました。
今後も、さらなる取り組みを通じて、ワークライフバランスの実現を支援する環境の整備を進めていきます。

働きやすい職場づくり

安全と健康の確保は、極めて重要な経営課題の1つです。
IHIでは毎月、グループの安全衛生管理状況や健康管理状況を全役員に報告しています。
グループのすべての従業員が、持てる能力を最大限に発揮できるよう、安全衛生やリスク管理、メンタルヘルス、ハラスメントの防止、労働組合とのさらなる信頼関係の醸成など、働きやすい職場環境づくりに積極的に取り組んでいます。

安全衛生管理の徹底

IHIグループでは、従業員一人ひとりが働きがい・生きがいを持って働くことができる環境をつくることが、個人の生産性向上や職場活性化につながるものと考え、12名の産業医、45名の保健師等の支援のもと、健康管理やメンタルヘルスケアに取り組んでいます。
特にメンタルヘルス教育では、ディフェンス(不調者へのきめ細かい個別フォロー、復職支援特別勤務制度や再適応プログラムを活用した対応)・オフェンス(メンタルタフネス;モチベーションやコミュニケーション、パフォーマンスを向上させるための教育など)を実施し、管理監督者から新入社員まで、メンタル疾患に負けない人づくりと職場づくりを目指しています。
また、メタボリック症候群や偏った生活習慣の改善、禁煙などの健康対策にも継続して取り組んでいます。

健康管理データ(IHI)

2014年度 2015年度 2016年度
健康診断有所見率 64% 63% 65%
特定保健指導対象者
(メタボリックシンドローム)
20% 20% 20%
喫煙率 27% 26% 26%

IHIグループでは、グループ共通の行動指針である「安全五原則」に基づき、労働災害の撲滅に取り組んでいます。
工場や建設現場では、リスクアセスメントの実施により、本質的・物理的対策を優先した確実なリスク低減を図り、労働災害撲滅に向けて、職長・班長・現場所長をはじめとする従業員の安全教育を定期的に行なっています。また、工場構内で働く協力業者に対しても、安全管理水準の向上に向けた支援を行ない、共に安全な職場づくりに取り組んでいます。
わたしたちは、こうした安全衛生の確保に向けた取り組みを、労働安全衛生マネジメントシステムに基づいて実施しています。

【安全五原則】
一. 安全はすべてに優先する
一. 危険な作業はしない、させない
一. 災害要因の先取り
一. ルールを守る
一. 自ら努力する

休業災害度数率(IHIグループ)

休業災害度数率(IHIグループ)

ワークライフバランスの推進

IHIでは、従業員一人ひとりが働きやすい職場環境を実現し、仕事と家庭をバランスよく両立させながら働くことを目的として、ワークライフバランスの実現を支援する制度の充実に取り組んでいます。
具体的には、①フレックスタイム制度の活用、②年次有給休暇を活用した長期休暇の取得促進、③育児・介護のための諸制度の整備、④定時退場日の設定などを実施しています。

短時間勤務制度の適用者(IHI)

2012年度 130名
2013年度 137名
2014年度 151名
2015年度 145名
2016年度 149名

チャイルドケア休暇の取得者(IHI)

2012年度 406名
2013年度 420名
2014年度 400名
2015年度 622名
2016年度 674名

介護休業の取得者(IHI)

2012年度 5名
2013年度 3名
2014年度 2名
2015年度 8名
2016年度 11名

育児休業の取得状況と取得後の復職率(IHI)

2012年度 101名(復職率95%)
2013年度 89名(復職率100%)
2014年度 92名(復職率100%)
2015年度 82名(復職率100%)
2016年度 89名(復職率100%)

年次休暇平均取得日数(IHI一般従業員)

2012年度 16.14日
2013年度 16.27日
2014年度 16.02日
2015年度 15.92日
2016年度 16.50日

IHIでは、毎年、労働時間管理に関する方針を定め、不要不急の時間外労働を抑制し、ワークライフバランスの実現を目指しています。主な取り組みとしては、効率的な業務遂行や業務の平準化の推進、また部門ごとの行動計画の策定や事業所一斉定時退場日の設定、役員会議への時間外労働の発生状況報告などがあります。

月平均時間外労働時間の推移(IHI)

2012年度 21.8時間
2013年度 22.7時間
2014年度 23.3時間
2015年度 23.8時間
2016年度 23.9時間

労使のパートナーシップ

IHIは、IHI労働組合連合会と、相互理解に根ざす信頼関係に基づき労働協約を締結しています。
日常の諸問題を迅速に解決するための労働協議会、経営方針や決算について話し合うための経営協議会、工場部門の生産を維持向上するための生産協議会など、労働協約に沿って労使で諸協議会を開催し、働きやすい職場環境づくりのため、協力し合っています。

労働組合の加入者数(IHI)

拠点 人数 拠点 人数
武蔵 1,795 富岡 667
東京 1,542 相生 505
横浜 1,461 501
相馬 913 名古屋 500
合計 7,884

(2017年3月1日現在)

全社業務改善活動である「I-Project」において、経営者と従業員の対話の機会を設けています。2016年度は7事業所・9グループ会社で意見交換を含めた懇談会を実施しました。生産現場のある訪問先については、現場視察の時間を設け、現場で従業員とのコミュニケーションの機会を設けました。
また、経営者と労働組合代表とが出席して実施する経営協議会において、会社の方針を説明したり、組合からの提案を受けたりする機会を設けています。このうち年3回は社長が出席しての意見交換を行なっています。

IHIでは、2015年度より「グループ中央安全衛生委員会」を設置し、関係会社と一体で安全衛生に関する労使の意見交換を行なっています。また、労使合同で工場・建設工事のパトロールを定期的に行ない、現場の安全確保と安全衛生管理のレベルアップを図っています。

労働に関する苦情処理

IHIでは、従業員の苦情を公正迅速に処理し、明朗な職場環境を樹立することを目的として、労働協約に基づき苦情処理委員会を設置しています。2016年度の苦情受付は0件です。

2016年度の活動TOPICS

健康経営優良法人2017(ホワイト500)に認定

健康経営優良法人2017(ホワイト500)に認定

IHIグループの4社(株式会社IHI、株式会社IHIエスキューブ、IHIプラント建設株式会社、新潟原動機株式会社)は、経済産業省等から「健康経営優良法人2017(ホワイト500)」に認定されました。グループ健康経営宣言に掲げた、個人と組織の健康リスク低減や健康度向上による職場活性化、及び家族を含めた健康保持増進に関する取り組みが評価されたものと考えています。
加えて、IHIは株式会社日本政策投資銀行から「DBJ健康経営(ヘルスマネジメント)格付」の最高ランクを取得しました。

人材育成

人材育成の取り組み

IHIグループでは、「グループ人材マネジメント方針」の中の育成については、「グループ人材育成方針」を定め、その方針に基づき教育を実施しています。
具体的には、「グループ人材マネジメント方針」に定める「求める人材像」を育成の基軸として育成体系と教育カリキュラムを設定し、新入社員から新任部長までの各階層を対象としたグループ共通の階層別教育を実施しています。また、経営人材を育成するための特別研修、グローバル人材を育成するための研修、女性管理職を対象とした研修があります。さらに、業務の専門性を高めるために、選択可能な公開講座も設けています。
また、評価・配置と整合性のある人材育成を進めるため、人材育成の手段の一つとして、年3回の面談を通して従業員全員に評価者から評価結果をフィードバックする場を設け、評価された点、改善すべき点を示し、各人の能力開発につなげています。

グローバル人材の育成

インド滞在集中研修でSRM大学(インド)の先生方と

インド滞在集中研修でSRM大学(インド)の先生方と

IHIグループでは、グローバル人材の育成に力を入れています。海外派遣型の研修として、2016年度はインド滞在集中研修に30名、経済産業省の「国際化促進インターンシップ事業」に1名を派遣しました。これら海外派遣型の研修は、語学力の習得のみならず、異文化への理解を深めることも目的としています。国内での研修としては、英語力強化に向け、2013年度から社内に英会話ブースを設置し、業務の合間に英語学習ができる環境を整えており、2016年度は342名が受講しました。このほか、誰もが個人の希望に応じて受講できる公開講座として、語学や異文化理解に関する講座も開講しています。
2015年4月には人材育成の中核施設としてIHIグループ人材開発交流センター「I-STEP湘南」(神奈川県横須賀市)を開所し、2016年3月までに延べ1万人を超える国内外グループ従業員が活用しています。これからも単なる研修会場にとどまらず、世界で働くグループの仲間が集い、企業理念・価値観を共有する場、活発にコミュニケーションする場、共に学び成長する場として活用していきます。

技能伝承

専門性の高い技術を有する鋳造の様子

専門性の高い技術を有する鋳造の様子

IHIでは、ものづくり技術を支える拠点である各工場において、コアな技能(溶接、機械加工など)を伝承していく必要性を明確にしています。それぞれの分野において専門性の高い技能を有し、後進育成に取り組む役割を担う従業員を「匠」と認定し、計画的な技能伝承を推進する「匠制度」を導入しています。
2016年度は45名が匠として認定されました。

「匠」認定者数(IHI)

溶接 6名
組立 6名
機械加工 14名
試験・検査 10名
保全 3名
その他 6名
合計 45名

教育研修プログラム

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主な教育の受講者とのべ受講時間数(IHIグループ)

受講者数 受講時間
階層別 約2,500人 約1,270,000時間
公開講座 約5,600人 約55,000時間