沿革・あゆみ
| 1853（嘉永6年） | 石川島造船所創設 |
|---|---|
| 1876（明治9年） | 石川島平野造船所設立 |
| 1889（明治22年） | 有限責任 石川島造船所設立 |
| 1907（明治40年） | 播磨船渠（株）設立（のちに合併） |
| 1924（大正13年） | （株）石川島飛行機製作所設立（のちの立飛企業（株），新立川航空機（株）） |
| 1929（昭和4年） |
自動車部門分離、（株）石川島自動車製作所設立（のちにいくつかの合併を経て、いすゞ自動車（株）に） 播磨船渠（株）が（株）播磨造船所に改称 |
| 1936（昭和11年） | 芝浦製作所（現・（株）東芝）と共同で石川島芝浦タ-ビン（株）設立（陸用蒸気タービンの製作） |
| 1939（昭和14年） | 芝浦製作所（現・（株）東芝）、米ユナイテッド・エンジニアリング社と共同で芝浦共同工業（株）設立 |
| 1941（昭和16年） | 名古屋造船（株）設立（のちに合併） |
| 1945（昭和20年） | 石川島平野造船所が2度の社名変更の後、石川島重工業（株）を設立 |
| 1954（昭和29年） | 呉船渠、（株）播磨造船所から独立し（株）呉造船所発足 |
| 1957（昭和32年） | ジェットエンジン専門工場として、田無工場開設 |
| 1959（昭和34年） | 石川島ブラジル造船所設立 |
| 1960（昭和35年） | 石川島重工業（株）と（株）播磨造船所とが合併、石川島播磨重工業（株）発足 |
| 1961（昭和36年） |
石川島芝浦タービン（株）の（株）東芝への吸収合併に伴い、石川島芝浦精機（株）を設立 （のちに合併） 名古屋重工業（株）設立（のちに合併） |
| 1962（昭和37年） | 石川島芝浦精機（株）および芝浦ミシン（株）と合併（資本金154億円） |
| 1964（昭和39年） |
重機械工場として横浜第一工場（現・横浜第二工場）新設 名古屋造船（株）および名古屋重工業（株）と合併（資本金240億円） 造船工場として横浜第二工場（現・IHIMU横浜工場）新設（第一船起工は10月22日） |
| 1967（昭和42年） | 芝浦共同工業（株）と合併（資本金258億7200万円） |
| 1968（昭和43年） |
重容器工場として横浜第三工場（現・横浜第一工場）第一期工事完成 （株）呉造船所と合併（資本金288億7200万円） |
| 1973（昭和48年） | 知多工場 （現・愛知工場）開所 |
| 1981（昭和56年） | 日本航空機エンジン協会を設立（三菱重工業（株）、川崎重工業（株）と共同） |
| 1983（昭和58年） | 日、英、米、独、伊5ヵ国による民間機用エンジン（V2500）の開発でインターナショナル・エアロエンジンズ社設立 |
| 1988（昭和63年） | ディーゼルエンジン部門を分離し、（株）ディーゼルユナイテッドを設立 |
| 1994（平成6年） | 「横浜エンジニアリングセンター」竣工 |
| 1995（平成7年） | 住友重機械工業（株）と共同で（株）マリン ユナイテッドを設立 |
| 1998（平成10年） | ジェットエンジン部品工場として相馬工場竣工 |
| 2000（平成12年） | 日産自動車（株）の宇宙航空事業を継承して設立した（株）アイ・エイチ・アイ・エアロスペースが営業開始 |
| 2001（平成13年） | 製紙機械部門を分社化し、独・フォイト社と合弁で（株）アイ・エイチ・アイ フォイト ペーパーテクノロジーを設立 |
| 2002（平成14年） |
「横浜エンジニアリングセンター二号館」竣工 船舶海洋事業を会社分割し、（株）アイ・エイチ・アイ マリンユナイテッドを設立 |
| 2003（平成15年） |
（株）新潟鐡工所の「原動機事業」および「交通システム・車両・除雪関連事業」を継承し、新潟原動機（株）と新潟トランシス（株）を設立 宇宙開発事業を（株）アイ・エイチ・アイ・エアロスペースに統合 |
| 2004（平成16年） | 中国に現地メーカーと相次いで機械関係の合弁会社を設立
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| 2006（平成18年） | 本店所在地を東京都江東区豊洲（豊洲IHIビル）へ変更 |
| 2007（平成19年） |
相馬第二工場を開設 従来の相馬工場を相馬第一工場とし、合わせて相馬事業所を開設 社名を石川島播磨重工業株式会社から株式会社IHIに変更 |
| 2008（平成20年） | セメントプラント事業をカワサキプラントシステムズ（株）へ譲渡し、事業の選択と集中を進める |
| 2009（平成21年） |
ごみ処理施設（汚泥溶融・焼却処理施設を含む）の営業・計画・施工業務を、（株）IHI環境エンジニアリングへ移管 物流・鉄構事業本部と機械事業本部を廃止し、物流・鉄構事業本部を「ロジスティクスセクター」、「社会基盤セクター」、「海洋・鉄構セクター」に、機械事業本部を「産業システムセクター」、「回転機械セクター」の5セクターを新設 （株）栗本鐵工所、松尾橋梁（株）の橋梁・水門およびその他鋼構物事業を継承した新会社、（株）ＩＨＩインフラシステムを設立 シールド掘進機事業の新会社であるジャパントンネルシステム（株）を、ＪＦＥエンジニアリング（株）と共同で設立 |
| 2010（平成22年） | エネルギー事業本部を廃止し、エネルギーシステムセクターと原子力セクターを新設 |
