嘉永6年 (1853) | 石川島造船所創設 |
明治9年 (1876) | 石川島平野造船所設立 |
明治22年 (1889) | 有限責任 石川島造船所設立 |
明治40年 (1907) | 播磨船渠(株)設立(のちに合併) |
大正13年 (1924) | (株)石川島飛行機製作所設立(のちの立飛企業(株),新立川航空機(株)) |
昭和4年 (1929) | 自動車部門分離、(株)石川島自動車製作所設立(のちにいくつかの合併を経て、いすゞ自動車(株)に) 播磨船渠(株)が(株)播磨造船所に改称 |
昭和11年 (1936) | 芝浦製作所(現・(株)東芝)と共同で石川島芝浦タ-ビン(株)設立(陸用蒸気タービンの製作) |
昭和14年 (1939) | 芝浦製作所(現・(株)東芝)、米ユナイテッド・エンジニアリング社と共同で芝浦共同工業(株)設立 |
昭和16年 (1941) | 名古屋造船(株)設立(のちに合併) |
昭和20年 (1945) | 石川島平野造船所が2度の社名変更の後、石川島重工業(株)を設立 |
昭和29年 (1954) | 呉船渠、(株)播磨造船所から独立し(株)呉造船所発足 |
昭和32年 (1957) | ジェットエンジン専門工場として、田無工場開設 |
昭和34年 (1959) | 石川島ブラジル造船所設立 |
昭和35年 (1960) | 石川島重工業(株)と(株)播磨造船所とが合併、石川島播磨重工業(株)発足 |
昭和36年 (1961) | 石川島芝浦タービン(株)の(株)東芝への吸収合併に伴い、石川島芝浦精機(株)を設立(のちに合併) 名古屋重工業(株)設立(のちに合併) |
昭和37年 (1962) | 石川島芝浦精機(株)および芝浦ミシン(株)と合併(資本金154億円) |
昭和39年 (1964) | 重機械工場として横浜第一工場(現・横浜第二工場)新設 名古屋造船(株)および名古屋重工業(株)と合併(資本金240億円) 造船工場として横浜第二工場(現・IHIMU横浜工場)新設(第一船起工は10月22日) |
昭和42年 (1967) | 芝浦共同工業(株)と合併(資本金258億7200万円) |
昭和43年 (1968) | 重容器工場として横浜第三工場(現・横浜第一工場)第一期工事完成 (株)呉造船所と合併(資本金288億7200万円) |
昭和48年 (1973) | 知多工場(現・愛知工場)開所 |
昭和56年 (1981) | 日本航空機エンジン協会を設立(三菱重工業(株)、川崎重工業(株)と共同) |
昭和58年 (1983) | 日、英、米、独、伊5ヵ国による民間機用エンジン(V2500)の開発でインターナショナル・エアロエンジンズ社設立 |
昭和63年 (1988) | ディーゼルエンジン部門を分離し、(株)ディーゼルユナイテッドを設立 |
平成6年 (1994) | 「横浜エンジニアリングセンター」竣工 |
平成7年 (1995) | 住友重機械工業(株)と共同で(株)マリン ユナイテッドを設立 |
平成10年 (1998) | ジェットエンジン部品工場として相馬工場竣工 |
平成12年 (2000) | 日産自動車(株)の宇宙航空事業を継承して設立した(株)アイ・エイチ・アイ・エアロスペースが営業開始 |
平成13年 (2001) | 製紙機械部門を分社化し、独・フォイト社と合弁で(株)アイ・エイチ・アイ フォイト ペーパーテクノロジーを設立 |
平成14年 (2002) | 「横浜エンジニアリングセンター二号館」竣工 船舶海洋事業を会社分割し、(株)アイ・エイチ・アイ マリンユナイテッドを設立 |
平成15年 (2003) | (株)新潟鐡工所の「原動機事業」および「交通システム・車両・除雪関連事業」を継承し、新潟原動機(株)と新潟トランシス(株)を設立 宇宙開発事業を(株)アイ・エイチ・アイ・エアロスペースに統合 |
平成16年 (2004) | 中国に現地メーカーと相次いで機械関係の合弁会社を設立 - 車両用ターボチャージャ「長春富奥石川島過給機有限公司」 - 機械式駐車設備「杭州西子石川島停車設備有限公司」(石川島運搬機械(株)) - 汎用圧縮機「IHI寿力圧縮技術有限公司」 |
平成18年 (2006) | 本店所在地を東京都江東区豊洲(豊洲IHIビル)へ変更 |
平成19年 (2007) | 相馬第二工場を開設 従来の相馬工場を相馬第一工場とし、合わせて相馬事業所を開設
社名を石川島播磨重工業株式会社から株式会社IHIに変更 |
平成20年 (2008) | セメントプラント事業をカワサキプラントシステムズ鰍ヨ譲渡し、事業の選択と集中を進める |
平成21年 (2009) | ごみ処理施設(汚泥溶融・焼却処理施設を含む)の営業・計画・施工業務を、蟹HI環境エンジニアリングへ移管
物流・鉄構事業本部と機械事業本部を廃止し、物流・鉄構事業本部を「ロジスティクスセクター」、「社会基盤セクター」、「海洋・鉄構セクター」に、機械事業本部を「産業システムセクター」、「回転機械セクター」の5セクターを新設 |