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IHI Realize your dreams

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ダイバーシティ&インクルージョン

基本的な考え方

IHIグループでは,ダイバーシティを重要な人材戦略のひとつとして位置づけ,積極的に推進しています。
ダイバーシティ推進の目的は,多様なバックグラウンド,多様な経験,異なる視点を持った多様な人材が集まることにより,新たな価値創造・イノベーションを起こしていくことにあります。そのために,多様な人材を採用するとともに,社内人材においては,より幅広い視野・経験を身につけるために,海外事業の経験,パートナー企業・官公庁・スタートアップ企業への派遣,大学・研究機関や他社との共同研究への参加などを行なっています。また,女性社員や外国籍社員,障がいのある社員,シニア社員,性的少数者等の活躍を積極的に推進しています。

社外からの評価

ダイバーシティ&インクルージョンに関する認定および認証の詳細については,「社外からの評価」をご覧ください。

取組み

多様な人材

女性社員

IHIグループでは,女性社員一人ひとりがより一層活躍できるよう,さまざまな取組みを行なっています。優秀人材の採用と育成,管理職・経営層への登用,活躍推進のための環境整備を行なっており,その一環として,ワークショップやセミナーなどの活動も実施しています。

「ネットワークリーダー活動」では,女性管理職が等身大のロールモデルとして活動の中心となり,女性社員のネットワークづくりを進めています。ライフイベントを含めて前向きにキャリアを考えられる,悩みを抱えたとき相談できるメンバーが身近にいる,そういった環境づくりを目的に活動しています。このほか,毎年,外部講師によるセミナーを開催し,女性管理職のキャリア開発や上司による育成・コーチング,ライフイベントを踏まえたキャリア継続を支援しています。目指すのは,一人ひとりがいきいきとキャリアを重ねられることです。

ネットワークリーダー活動体制図

ネットワークリーダー活動体制図

外国籍社員

IHIグループでは,国籍を問わず優秀な社員がいきいきと活躍できる環境づくりに取り組んでいます。その一環として,外国籍社員を対象としたさまざまな支援を行なっています。日本語によるコミュニケーション能力向上のための各種研修や,異文化交流会などによる外国籍社員同士のネットワークづくりなど,外国籍社員が働きやすく,持てる能力を最大限に発揮できる環境づくりを推進しています。

障がいのある社員

IHIグループでは,障がいのある社員の活躍を推進しています。専門のサポートスタッフを配置するなど,障がいのある社員の業務や会社生活全般にわたる支援体制を整備するとともに,研修を通じて,一人ひとりのキャリア開発や上司による育成・コーチングを支援しています。「適切なサポートと職場の理解があれば,障がいがあっても,持てる力を最大限発揮できる」との認識のもと,今後も障がいのある社員の活躍を推進していきます。

シニア社員

IHIグループでは,シニア社員のさまざまな場面での活躍を推進しています。社員個々人が満60歳から65歳の間で自ら定年年齢を選択できる選択定年制度を導入し,60歳を迎えた社員のうち8割を超える社員が現役として活躍しています。また,高度専門家・高度技術者任命制度を設け,シニア人材のさらなる活躍を促す仕組みを整備しています。さらに,50歳代の社員を対象に,今後の働き方に関する各種セミナーを実施し,それぞれの人生設計に沿った自律的なキャリアプランの実践をサポートしています。

性的少数者

IHIグループでは,性的少数者(LGBTQ+等)の社員が,持てる能力を最大限に発揮できる職場環境の整備を進めています。性的少数者支援の一環として,勤務や社宅などに関する制度を整備するとともに,アライ活動などのネットワーク活動や研修会を通じて,性的少数者への理解と賛同を増やす活動を実施しています。

IHI LGBTアライ活動ロゴ アライ活動の賛同者に配布しているロゴマーク

※LGBTQ+:レズビアン(同性を好きになる女性),ゲイ(同性を好きになる男性),バイセクシュアル(異性を好きになることも同性を好きになることもある人),トランスジェンダー(性の自認が生まれもった性別と違っている人),クエスチョニング(自身の性自認や性的指向が定まっていない人),クィア(性的マイノリティ全般を広く指す),その他性的マイノリティ(+)の英語の頭文字をとった言葉。

多様な経験

IHIグループでは,ダイバーシティを重要な人材戦略のひとつと位置づけ,多様なバックグラウンド・多様な経験・異なる視点を持った多様な人材が活躍できる環境を整備しています。あわせて,社員一人ひとりがより幅広い視野・経験を身につけるための制度の拡充や,さまざまな機会提供を行なっています。

採用

長期の事業の姿とそれに向けた事業戦略・技術戦略に必要とされる業務・人材を明確にし,キャリア採用と新卒採用とを戦略的に組み合わせていきます。通年採用・グローバル採用を進めるとともに,採用ルートの多角化を図っていきます。

異動・配置

異部門間ローテーションや社外研修派遣,パートナー企業・官公庁・スタートアップ企業への派遣,大学・研究機関や他社との共同開発への参加など,多様な経験・異なる視点を身につける機会を増やしています。また,社員一人ひとりの自律的なキャリア形成に対応するためのグループ内公募(キャリアチャレンジ)の拡充を図っています。

研修

社外研修派遣や社外活動・学会への派遣など,社外の人材との積極的な交流を通じて,多様な経験・異なる視点を身につける機会を提供しています。

育児

育児支援制度・相談窓口

IHIグループでは,仕事と育児の両立による社員の活躍を支援するため,ソフト・ハードの両面からさまざまな支援体制を整えています。制度の周知と活用を呼びかけるハンドブックやリーフレットの配布や,一人ひとりの事情やニーズに応じた支援を行なうための相談窓口を設置しています。

妊娠・出産・育児に関する制度一覧

育児支援ハンドブックは,育休取得者本人向けと上司向けの2種類があり,育休取得前から育休復帰後まで,あらかじめ考えておいた方がよいこと,職場と共有すべきことなどをまとめています。このほか,配偶者が出産をした男性社員を対象に,「育児のための休業」2週間以上の取得を促進しています。

育児支援ハンドブック
男性の「育児のための休業」PRリーフレット
企業内保育所

IHIグループでは,グループ社員が育児休業から確実かつ計画的に職場復帰できるよう企業内保育所を2カ所設置しています。また,社外保育施設との提携や,土曜日・祝日出勤日に対応した社内における一日託児サービスなども実施しています。今後も事業所の特性,従業員のニーズに沿った対応を進めていきます。

企業内保育所 保育所内の様子

育休復帰研修

IHIグループでは,育児休業から復帰した社員の仕事と育児の両立と復帰後の活躍を支援するために,育休復帰者セミナーを開催しています。
同じ悩みを抱える仲間や,先輩ママ・パパの経験談を聞くことで,両立における不安を解消したり,両立のためのヒントを得たりする場になっています。また,中長期的にライフプラン・キャリアプランを考えることで,モチベーションアップにもつながっています。

※育休に限定せず,育児を目的として中長期の休業/休暇を取得した社員,興味のある社員は誰でも参加可能です。

育休復帰者セミナーの様子

介護

介護支援制度・相談窓口

IHIグループでは,介護に関わる社員が安心して活躍できるよう,さまざまな取組みを行なっています。介護休暇・フレックスタイム制度・在宅勤務などの勤務制度のほか,介護支援のための福利厚生制度の拡充を図るとともに,これらの制度の周知と活用を促すための「仕事と介護の両立支援ガイドブック」を配布しています。また,相談窓口の設置により,一人ひとりの事情やニーズに沿った支援を行なっています。

IHIグループ 仕事と介護の両立支援ガイドブック

介護研修

IHIグループでは,会社や社会の幅広い介護支援体制の存在を知り安心して活躍できるよう,また,社員の介護に関する悩みを解決するために,オンライン形式の介護セミナーを開催しています。

通院治療

病気の治療と仕事の両立支援制度

IHIグループでは,働きながら治療を継続している社員が安心して活躍できるよう,復職支援特別勤務,時効となった年休の使用,フレックスタイム,就業制限,時間単位年休,在宅勤務,通勤手段・業務内容への配慮など,一人ひとりの事情やニーズに対応できる幅広い支援を実施しています。

ユニバーサルデザイン

障がいのある社員や性的少数者など,配慮が必要な社員が活躍できるよう,ユニバーサルデザインに基づいた「だれでもトイレ」の設置を進めています。

「だれでもトイレ」のサイン

外国籍/育児介護支援/ハラスメント相談窓口

IHIグループでは,外国籍社員や,育児・介護,ハラスメントに関する社内相談窓口を各地区に設け,社員が安心して活躍できる職場環境づくりを推進しています。また,専門の社外相談窓口も設け,各種相談を適切に対応する体制を整備しています。

一般事業主行動計画

女性活躍推進法および次世代育成支援対策推進法に基づき,企業は,社員の仕事と子育てに関する「一般事業主行動計画」を策定することになっています。社員の仕事と子育ての両立を図るための雇用環境の整備や,子育てをしていない社員も含めた多様な就業条件について,目標とそれを達成するための対策を具体的に盛り込み,行動計画を策定・開示しています。

PDF一般事業主行動計画(2019年4月1日~2023年3月31日)

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