Environment働く環境
社員のキャリアアップを支援する制度や
仕事に集中できる環境をつくるための各種制度を紹介します
能力開発支援制度
IHIグループでは、多様化する個々人のキャリア・意欲を尊重し、社員一人ひとりによる「自律的なキャリア形成」を大切にしています。
目指すキャリアの実現に向けて、一人ひとりの能力開発をサポートする多くの取り組みを行っています。
キャリア・デベロップメント・プログラム（CDP）
キャリア形成・能力開発の起点として、「キャリア・デベロップメント・プログラム」という仕組みを導入しています。一人ひとりが自分の描くキャリアの実現に向け、キャリアプラン（未来設計図）を作成し、成長に向けたチャレンジ（新たな業務の希望や自己研鑽等）について上司と話し合い、具体的なアクションに繋げます。
| キャリア開発・変更 |
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| 面談・コーチング |
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| 研修 |
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| 業務機会 |
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教育研修制度
IHIグループでは、新規入社者（新卒採用・キャリア採用）や新任基幹職に対する職位別研修だけでなく、自律的に学び続けていく環境を整備することで、多様な人財が成長・活躍できるグループ共通の教育プログラムを拡充しています。
IHIグループとしての研修
いつでも・どこでも・誰でも学べる選択型研修を中心に、従業員一人一人の「キャリアの形成」「成長の加速」「学び続けること」を支援する教育体系を構築しています。
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キャリア形成支援プログラム（キャリアデザインセミナー・キャリアマネジメントセミナー）
キャリアの節目ごとに自身のキャリアの振り返りやライフプランを踏まえて、今後の展望を考える「キャリアデザインセミナー」や、キャリアプランの実現を支援する上司のサポート力強化に向けた「キャリアマネジメントセミナー」を実施しています。
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キャリア・選択型研修
キャリアプランの実現に向け、社員一人ひとりの成長に合わせた約450講座の多様な研修プログラム（テクニカルスキル・ビジネススキル・コミュニケーションスキル・マインドスキル）を用意しています。自ら選択し、いつでも・どこでも・誰でも学べる環境を整備しています。
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職位別研修
新規入社者や新任基幹職に任命された方など、それぞれのステージや職位に合わせて、必要な知識の習得・能力の向上に向けた研修プログラムを実施しています。
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選抜型研修
変革をリードし、グローバルで活躍する経営人財・専門分野のプロフェッショナル人財を発掘・育成するための選抜型プログラムが設けられています。
IHIインフラスクエアとしての研修
橋梁および防災・水門の専門家として必要な知識・スキルを備えるため、IHIグループ研修と共に、各年代ごとの合同階層別研修を実施しています。また、各部門（防災・水門、橋梁、営業、管理）の業務について、先輩社員がサポーターとなって新入社員を育成する（OJT）も取り入れています。
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新入社員入社1年目
- 新入社員教育、工場実習
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若手入社2～3年目
- 3年目論文
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中堅入社4～6年目
- 4～5年目研修
防災・水門技術研修所
研修施設内に水門設備の実機を設置しています。初めて水門事業に携わる方への基礎教育から、より実践的な技術研修まで、実物を見て触れながら学ぶことができます。また、最新のICT技術を活用した実習も体験することができます。
キャリア形成支援制度
キャリア・ディベロップメント・プログラム（CDP）支援窓口
今後のキャリア目標を実現できるよう、社内外のキャリアアドバイザー（※キャリアコンサルタント有資格者）に相談することができます。面談を通じて自己理解・仕事理解を深め、目標へ向けた具体的な行動を起こすことを支援しています。
福利厚生についてWelfare
結婚や育児、家族の介護など、さまざまなライフステージに寄り添う制度や支援が充実しています。ここで紹介した内容以外にもさまざまな取組みがあり、社員のワークライフバランスの向上を推進しています。
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START入社
社宅
遠方からのご入社などでご自宅からの通勤が難しい場合に、会社が賃貸契約した物件を貸出し（借上社宅）、家賃の一部をご負担いただくことでご入居いただけます。新入社員用社宅、転勤社宅、新婚社宅等があります。それぞれ地域や入居資格、期限などが異なります。
福利厚生パッケージ
宿泊施設や育児・介護・スポーツ等のライフサービスだけでなく、学びのプログラムなど多種多様なサービスが割引料金で利用できる福利厚生パッケージを導入しています。
連休
5月のGW連休、夏季連休、盆連休、年末年始連休があります。
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#01人生設計
従業員持株制度
IHI株式への投資を少額の資金で長期的に行うことができる制度です。株式買付資金は給与と一時金から天引きされ、実際の事務手続きは持株会事務局が管理運営。会社から持株奨励金として買付額の10%が拠出されます。
財産形成助成制度
財産形成貯蓄制度（財形法に基づき賃金のうち一部を積立て可能）、積立共済年金（ニューホープ積立：賃金の一部を積立てることにより財産形成および退職後の年金計画を図ることが可能）
選択型確定拠出年金制度
老後の資産形成の一環として、退職金制度とは別途、個人の選択で加入できる確定拠出年金制度も運用しています。
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#02結婚
妊娠・出産
育児休業結婚・妊娠・出産・育児休業
育児休業
保育園の年度の切替が4月であることを考慮し一歳到達後の4月末日まで取得を認めています。なお、保育園に入園できなかった等の理由がある場合には最長3歳まで延長することができます。
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#03復職
チャイルドケア休暇
年22日の年次休暇とは別に、子供の育児・看護をするために使用できる特別休暇があります。小学校卒業までの子を養育する社員が利用できます。
子育てサポート認定企業
次世代育成支援対策推進法に基づき、一般事業主行動計画を策定しています。この計画に定めた目標を達成し、一定の基準を満たしたことにより、「子育てサポート企業」として、厚生労働大臣による「くるみん認定」を受けています。
短時間勤務
小学校卒業までの子を養育する社員の方は、短時間勤務を利用することができます。
フレックスタイム
始業・終業時刻を柔軟に調整できる制度です。仕事とプライベートの両立を支援します。
※一部適用対象外の部署があります。
在宅勤務
ワークライフバランスを踏まえて、オフィスとリモートを組み合わせた働き方ができる職場環境として在宅勤務の利用も可能です。
※一部適用対象外の部署があります。 -
#04各種ライフ
イベント
配偶者転勤休職制度
配偶者の転勤への同行により就労が困難となる者で、休職期間終了後も引き続き勤務する意思のある社員を対象とした制度です。※勤続3年未満や、過去に本休職を適用し復職後3年未満の社員等は対象外。
キャリアリターン・エントリー制度
退職した社員に対して、退職時に再入社の希望を受け付け、一定の条件を満たす場合に再入社を認める制度です。
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#05家族の介護
介護休暇
年間22日の年次休暇とは別に、介護を必要とする家族を持つ場合に、病院への付き添いなど短期間の介護休暇を利用することができます。
介護休業
行政への相談、サービスの利用といった介護の態勢を整えるための期間として、被介護者1人に対して最大93日間の介護休業を利用できます。
介護のための短時間勤務
介護を必要とする家族がいる場合に、短時間勤務をすることができます。
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END定年
