「脱炭素」とは、厳密な定義はないものの一般的にCO₂をはじめとする温室効果ガス排出量を限りなくゼロに近づけることです。脱炭素のために有効な取り組みとして、再生可能エネルギーの活用などがあります。
一方、「カーボンニュートラル」とはCO₂をはじめとする温室効果ガスの排出と吸収（植林やCCSなど）のバランスをとり、全体でゼロにすることを意味します。
「CCS」とは？
「Carbon dioxide Capture and Storage」の略で、日本語では「二酸化炭素回収・貯留」技術と呼ばれます。発電所や化学工場などから排出されたCO₂を、分離・回収し、地中に貯留する技術です。
脱炭素の取り組みの一つに、再エネ利用があります。従来の発電から、太陽光・風力・水力など再生可能エネルギーへの転換を進めることで排出量を削減する取り組みです。
排出を直接的に減らすため、産業や運輸部門では高効率な設備や電気自動車を導入し、省エネルギー対策を実施することが求められます。
温室効果ガスのなかでも特に排出量が多いCO₂の削減に重きを置き、エネルギーの供給と利用どちらにおいても、改革することがポイントになります。
カーボンニュートラルは、CO₂をはじめとする温室効果ガスの排出量を植林・森林保全やCCSなどの吸収量で相殺し、大気中への最終的な放出を実質ゼロにする考え方です。
排出を減らすだけでなく吸収能力を高める施策を同時に進めます。
企業や自治体では、どうしても削減しきれない排出量をカーボンクレジットの購入で補うオフセット手法も利用され、政策や市場の枠組みと合わせて総合的に管理するのが特徴です。
脱炭素やカーボンニュートラルの仕組みを理解するうえで、「カーボンオフセット」「カーボンポジティブ・カーボンネガティブ」「カーボンプライシング」などの用語を把握しておきましょう。
CO₂の吸収量を増やしたり、炭素価格の設定によって排出量削減行動を促したりするなど、様々な取り組みが合わさって大幅な削減が可能になります。
ここでは、関連する代表的な用語について説明します。
カーボンオフセットは、企業活動やイベント、製品サービスの提供に伴う「どうしても削減しきれない温室効果ガス」の排出量を、他の場所で削減・吸収する活動によって埋め合わせる取り組みです。
たとえば、企業が排出したCO₂の量に相当するカーボンクレジットを購入し、排出量と相殺します。
排出を実質ゼロに近づける手段として有用ですが、できる限り削減するという努力を前提とすることが重要です。
カーボンポジティブとは、温室効果ガスの吸収量が排出量を上回っている状態のことであり、カーボンネガティブは温室効果ガスの排出量が吸収量を下回る状態のことで、意味は同じです。
両者ともカーボンニュートラルの排出と吸収を均衡する考え方の先をいくものといえ、大規模な森林整備や革新的回収技術が前提となり、実現すれば気候変動抑制に大きく貢献すると期待されています。
カーボンプライシングは、排出される温室効果ガスに価格をつけることで、削減を促す政策手法です。
主な方法としては、化石燃料の使用量に応じて課税する「炭素税」や、国や地域が定めた排出枠を企業間で売買する「排出権取引」が挙げられます。
価格が設定されることで排出コストが可視化され、企業や個人が省エネ投資や低炭素技術導入を進めることにつながります。
地球温暖化の進行により世界各地で異常気象が頻発し、海面上昇や生態系破壊が深刻化しています。地球温暖化に伴って起こる気候変動を防止するため、脱炭素やカーボンニュートラルの実現が目標とされています。
平均気温の上昇を1.5℃以下に抑えるという、パリ協定で合意した目標を達成するために、化石燃料依存からの転換など脱炭素社会実現に向けた取り組みが行われており、多くの国が法整備や技術開発を推進中です。
地球温暖化の進行により、海面上昇や氷河融解による影響で沿岸地域の浸水リスクや生態系への打撃が懸念されています。
日本の年平均気温は、様々な変動を繰り返しながら上昇しており、長期的には100年あたり1.4℃の割合で上昇しています。特に1990年代以降、高温となる年が頻出しています。
こうした傾向が続けば、食糧不足や健康被害などが引き起こされます。
温暖化を抑制するためには、脱炭素やカーボンニュートラルの実現に向けた取り組みが有効です。
出典：気象庁「日本の年平均気温偏差の経年変化（1898〜2024年）」
2015年に「国連気候変動枠組条約締約国会議」で合意されたパリ協定では、世界の平均気温上昇を、産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をするため、すべての参加国と地域に、2020年以降の「温室効果ガス削減・抑制目標」を自主的に定めることを求め、その進捗状況を確認し目標を更新する仕組みが導入されています。
出典：経済産業省「今さら聞けない「パリ協定」～何が決まったのか？私たちは何をすべきか？～」
2020年10月に当時の菅内閣総理大臣 が、日本は2050年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにすることを宣言しました。
この目標を達成するために、経済産業省が中心となって策定した「グリーン成長戦略」は、カーボンニュートラルの実現に向けたイノベーションが、この先の日本の成長の源泉となり、「経済と環境の好循環」をつくっていくことを狙いとしています。
今後、産業として成長が期待され、なおかつ温室効果ガスの排出を削減する観点からも取り組みが不可欠と考えられる14の重要分野が設定されています。エネルギー関連産業として、洋上風力、燃料アンモニア、水素、原子力が選ばれており、様々な分野で2050年に向けた大きな変革への挑戦が求められています。
出典：経済産業省「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」
再生可能エネルギーの普及が進んでいることに加えて、アンモニアや水素など「CO₂を排出しないエネルギー」が注目を集めています。また、CCSの社会実装によって、火力発電や製造業の排出量を大幅に削減できる可能性があり、脱炭素社会への転換を後押しすることを期待されています。
私たちＩＨＩグループは、火力発電で培った燃焼技術を生かし、アンモニアを燃料とした発電技術を開発しています。
アンモニアの分子式はNH3。水素を効率的に運べるだけでなく、燃焼させてもCO₂を排出しないため、気候変動対策に貢献する次世代のクリーンエネルギーとして期待されています。
「脱炭素」とは、厳密な定義はないものの一般的にCO₂をはじめとする温室効果ガス排出量を限りなくゼロに近づけることです。脱炭素のために有効な取り組みとして、再生可能エネルギーの活用などがあります。
一方、「カーボンニュートラル」とはCO₂をはじめとする温室効果ガスの排出と吸収（植林やCCSなど）のバランスをとり、全体でゼロにすることを意味します。
いずれも気候変動を防止するための目標として使用され、関連するキーワードに「カーボンオフセット」「カーボンポジティブ・カーボンネガティブ」「カーボンプライシング」などがあります。
日本でも気温上昇や国際合意（パリ協定）を背景に、2050年カーボンニュートラル宣言やグリーン成長戦略が打ち出され、新エネルギーや革新的技術が求められています。
企業や自治体、だけでなく個人レベルでも、自らの排出と吸収のバランスを意識して行動することが持続可能な社会の実現を加速します。
