IHIグループ人財マネジメント方針

グループ人財戦略2023

IHIグループは、2023年5月に「グループ経営方針2023」に連動する形で「グループ人財戦略2023」を発表しました。
「グループ人財戦略2023」では、経営方針を達成するために、「良い＋強い」会社と、個人の「成長＋幸せ」の両立を将来の目指す姿として掲げました。そして、その実現に向けた人財と組織の具体的な姿を、「新たなリーダーシップ」「素早い自己変革能力」「従業員の成功／幸せ」「新たなパートナーシップ」の4つで表現して、変革への挑戦を評価する制度改革と風土醸成を推進していきます。
2年目にあたる2024年度は、グループ経営方針の重点施策とその施策を実現するために求められる行動を理解・腹落ちするためのワークショップを、海外も含めて全従業員に実施しています。

グループ人財戦略2023＜将来の目指す姿＞

「求める発揮行動」と「求める人財像」

IHIグループでは、「グループ経営方針2023」、「グループ人財戦略2023」で目指す姿を実現するために、2024年度にIHIグループの従業員に共通する「求める発揮行動」と「求める人財像」を定めました。「求める発揮行動」とは、変革へ挑戦する組織風土を醸成するために必要な「①課題設定」「②挑戦」「③越境」「④実践」の4つの行動基準です。それに加えて、従来もこれからも変わらず従業員に求められるスキルやマインドである「⑤高い専門性」「⑥社会とお客さまのために」「⑦倫理観とコンプライアンス意識」の3つを合わせた計7つの項目を「求める人財像」としました。
中でも4つの「求める発揮行動」は、ワークショップを通じて各職場への理解浸透と自分事化を図るとともに、評価・育成・処遇制度や日々のマネジメントと結び付けることで、従業員一人一人が変革実現に向けたアクションを起こすことを促進します。

リスク

IHIグループの事業基盤を維持し、将来の成長につなげていくためには、事業活動に必要な人財の獲得、定着、育成が必要になります。外部人財の獲得やキーパーソンとなりうる人財の確保ができなかった場合、適正な配置を実行できなかった場合は、IHIグループの将来の成長、業績および財政状態に悪影響をおよぼす恐れがあります。

機会

IHIグループの従業員一人一人が、「技術をもって社会の発展に貢献する」という経営理念や、「自然と技術が調和する社会を創る」というありたい姿を理解することで、社会における企業としての使命や自身の役割の重要性に自覚が高まります。さらに、社外のネットワークを有効に機能させる行動が生まれ、企業の社会価値や企業価値の向上につながります。

人財マネジメントに関する会議体

従業員意識調査

IHIグループでは、従業員エンゲージメントの状況を把握するため、年に1回、国内外の従業員を対象とした従業員意識調査を実施しています。
2023年度は、従業員エンゲージメントが54ポイントとなり、2019年の調査開始以降初めて前年比で1ポイント上昇に転じました。（「戦略への理解」や「経営陣への信頼」が向上）また、ビジネスユニット・関係会社単位で、エンゲージメント向上に向けたアクションを、各部門のニーズに合わせて実施しています。既存の経営管理の仕組みと連動させる（事業計画とエンゲージメントサーベイのフィードバック・アクション検討のタイミングを連動させるなど）ことで、実効性の高いエンゲージメントに関するフォローアップアクションを展開しています。

従業員意識調査

（対象：IHIおよび関係会社）

従業員数

離職の状況

エンゲージメント

教育・浸透

IHIグループは、「グループ人財戦略2023」の実現に向けて、人財戦略・施策の基本となる評価・処遇の在り方や組織文化の変革に注力しています。

公正・適切な処遇

IHIグループでは、公正・適切な処遇を実現するため、労使間での真摯な対話を通じ、賃金の引き上げに取り組んでいます。
また、「パートタイム・有期雇用労働法」に基づき、同一労働同一賃金を原則として、それぞれの業務や責任の範囲に応じた適切な取り扱いを行い、不合理な格差が生じないよう人事制度の整備を行っています。また、グローバルで最低賃金以上となることを原則としています。

福利厚生

IHIグループでは、育児・介護・治療との両立支援や自己啓発など、多様なメニューから従業員がニーズに合わせて選択できる、自律選択型の福利厚生制度を提供しています。

支援制度・福利厚生