グループ人財戦略2023

IHIグループは、2023年5月に「グループ経営方針2023」に連動する形で「グループ人財戦略2023」を発表しました。「グループ人財戦略2023」では、経営方針の達成のために、「良い＋強い」会社と、個人の「成長＋幸せ」の両立を将来の目指す姿として掲げました。その実現に向けて「新たなリーダーシップ」「素早い自己変革能力」「従業員の成功／幸せ」「新たなパートナーシップ」の4つの目指す姿を描き、変革への挑戦を評価する制度改革と風土醸成を推進していきます。
「グループ経営方針2023」および「グループ人財戦略2023」における目指す姿を浸透させるため、2023年度からは海外を含むグループ全従業員を対象としてワークショップを実施しています。

グループ人財戦略2023＜将来の目指す姿＞

人財マネジメント方針の海外従業員への浸透

IHIグループは、IHIグループ入社者教育プログラムなどさまざまな教育研修の機会を活用し、海外を含むグループ全従業員への人財マネジメント方針の浸透を図っています。
特に「求める人財像」については、世界各国の従業員がオンライン会議でつながり「求める人財像」に関して語り合う動画を作成し、教育研修や採用活動などのさまざまな場で広く活用しています。

人財マネジメント方針から一部抜粋

従業員数

離職の状況

エンゲージメント

人事処遇制度の改定

IHIグループは、「挑戦の奨励」「お客さまへの迅速な対応」など統一的な行動基準・評価項目を整理し、グローバルに展開していきます。併せて、評価と育成・処遇との結び付きについて改めて見直しを行います。変革実現のためには、多様な個人やチーム・組織が活性化され、現実のアクションにつなげる必要があるからです。
具体的には、従来の「能力」による評価要素を限定し、市場価値を取り入れた「職務・役割」に基づく処遇を導入します。また、ESG・ウェルビーイングを軸とする価値基準を、役員報酬から順次評価項目に導入します。

公正・適切な処遇

IHIグループは、「良い＋強い」会社と個人の「成長＋幸せ」の両立を目指し、従業員の変革への挑戦を促すことを軸とした人財戦略のもと、公正・公平な処遇を目指していきます。非正規従業員についても、法令改正へ対応した処遇制度を適用するとともに、必要な教育機会の提供や一般従業員に準じた特別休暇の付与、一般従業員への転換制度など、モチベーション向上につながる取り組みを実施しています。また、グローバルで最低賃金以上となることを原則としています。

福利厚生

IHIグループでは、住宅・金融などの基本的な福利厚生に加え、育児・介護・治療との両立支援や学び・保養などの多様なメニューから、従業員がニーズに合わせて選択できる自律選択型の福利厚生を提供しています。

従業員意識調査

IHIグループでは、従業員エンゲージメントの状況を把握するため、年に1回、国内外の従業員を対象とした従業員意識調査を実施しています。この調査により組織の状態を可視化し、強みや課題を明確にした上で分析を行います。今年度新たに定めた「グループ経営方針2023」、「グループ人財戦略2023」とともに、必要な諸施策を立案・実行することで従業員エンゲージメントの向上につなげるPDCAサイクルを展開しています。