• 技術開発本部　副本部長
• 伊東章雄

• 新事業推進・重点新事業領域担当　代表取締役副社長
• 石戸利典

• 航空宇宙事業本部　副本部長　技術開発センター　センター所長
• 金津和徳

• 知的財産部

• 株式会社IHI

さまざまな問題を抱える日本農業の再生を目指して，「宇宙」と「情報」という視点から突破口を開こうとする取り組みを紹介する．
“Field Touch”が農産物の生育状況などを宇宙から見守り農業生産を支援する．

• 株式会社IHI

化石燃料に替わる将来のエネルギー源として，藻類バイオ燃料が注目されている．生産コスト低減に資する藻の品種改良や100m2規模の屋外培養試験プラントにおける安定培養の実現などのステップをクリアし，1500m2の屋外大規模培養試験へと進む．

• 株式会社IHI

プラントの予防保全技術は効率的な稼働に欠かすことができない．PASSバルブ検査・診断システムは高度な超音波データ計測によって予防保全計画を強力にサポートする新たな検査手法と期待されている．

• 株式会社アイ・エヌ・シー・エンジニアリング

市街地に隣接する建設現場で問題となっている建設機械の排気騒音を，既存のさまざまな建設機械に外付けが容易なアクティブ消音器によって低減し，近隣住民の方々への負担を軽減する．

• IHIプラント建設株式会社

利用されずに捨てられている温水や工場廃熱などの熱源から新たなエネルギーを生み出す“バイナリー発電”．今注目を集めているこの発電システムに，このたび株式会社IHIとIHIプラント建設株式会社から新たに100kW級バイナリー発電装置が登場する．

• 明星電気株式会社

いざというときの避難指示や機器の緊急停止／再稼働の判断基準として，必要となる精度の高い地震情報を明星電気株式会社の地震対策システムMAPSが提供する．特に，MAPSは長周期地震動階級に準拠した唯一のシステムである．

• 株式会社IHI

省エネ技術や温室効果ガス排出削減技術開発に期待が高まるなか，インバーターの役割が大きくなっている．さらなる効率化のためシリコンに代わる新しい半導体材料としてSiC（Silicon Carbide：炭化けい素）に注目が寄せられている．ここでは，高効率性能と低ノイズ性能を両立させるIHI独自のSiC駆動技術と小型軽量インバーター技術を紹介する．

• 技術開発本部
• 浜本　章

• 廣仲啓太郎，渡辺孝一，三村敬久，倉井智広，結城和広

舶用分野における排ガスは規制の強化が行われており，この規制を満足する手段の一つとして舶用ガス燃料機関の適用が注目されている．しかし，ガス燃料機関を舶用分野で使用するためには過渡応答性の改善，冗長性の確保など解決すべき技術的課題がある．今回開発を行った「28AHX-DF」は，これらの技術的課題を解決し，過渡応答性を大幅に改善することに成功し，従来のディーゼル機関に比べ遜色のない過渡応答性を実現した．また，デュアルフューエル機関とすることで，ガスモードからディーゼルモードへ瞬時に切替えを可能とし，冗長性の確保も実現した．

• 小澤雄一郎，田中直浩

本研究では，無線電力伝送方式の一つのマイクロ波方式の最大の特長である長距離電力伝送可能という特性を活かし，電動飛行機の航続時間を改善してその有用性を拡大するため，電動飛行機へのマイクロ波電力伝送技術の適用を試みた．コンセプトの検討や設計条件の設定，要素試作を行い，5.8GHz帯レクテナとして世界最小の質量－出力電力比を実現した．また，この結果に基づいて必要な検討を行い，本システムの成立性を確認した．本稿では，これらの取組みとともに今後の計画について述べる．

• 長尾隆央，Chandra Shekhar，高和潤弥，松野伸介，大内田聡

Particle Image Velocimetry (PIV) は，流体内に混入した指標となる粒子を光で照らし，粒子の動きを撮影することで流速分布を計測する手法である．IHIで行っているPIV技術開発と，PIVを製品開発に直結する研究に適用した事例を報告する．現在，開発を進めている最先端技術として，空間上の三次元的な速度分布を計測可能にしたトモグラフィックPIVについて紹介する．製品開発への適用としては，ジェットエンジン内部空洞を模した流路内の流動や，ターボ機械の旋回失速現象を計測した事例などを紹介する．

• 山田敏彦，小牧晃洋，後藤隆弘，内田輝俊，藤原直樹，氣駕尚志

酸素燃焼技術を用いた発電プラントは，地球温暖化の主要因であるCO2の大規模排出抑制方法の一つとして，商用化が待ち望まれている．現在，既設プラントに酸素燃焼を適用したカライド酸素燃焼プロジェクトに参画し，実証を推し進めている．この実証運転では酸素燃焼ボイラの特性に加え，発電プラントからCO2を回収し，プラント全体の運用性などを確認している．また，本実証技術をオーストラリアの500MWe石炭火力発電所に適用した場合の性能や経済性について検討を実施し，商用化に向け取り組んでいる．