• 執行役員　技術開発本部長
• 館野　昭

• 技術開発本部　副本部長　生産技術センター　センター所長
• 柏崎昭宏

• 知的財産部

• 株式会社IHIエアロスペース

2012年9月14日，i-Ball®は宇宙ステーション補給機(HTV)3号機で再突入し，HTV破壊中の画像や加速度などの各種データを取得することに成功した．この成果と今後への意義を示す．

• 株式会社IHI

鹿児島県薩摩半島の錦江湾に面したIHI所有地に建設中のメガソーラー発電所が，この秋，いよいよ稼働する．発電能力70MW，年間発電量は約79GW・hで国内最大級．再生可能エネルギーの産出によって，震災以降の電力供給不安の解消に寄与し，また，年間約25000tのCO2削減にも貢献する環境ビジネス事業として注目されている．

• IHIプラント建設株式会社

IHIプラント建設株式会社は，発電事業者として「竜野太陽光発電所」の運用を開始した．太陽光発電プラントの建設会社として，効率的な運用方法やメンテナンス技術を開発するためである．発電用ボイラほか，プラント建設の経験と実績を基に，風力発電との両輪で，再生可能エネルギーのトータルサービスを提供していく．

• 株式会社IHI

持続可能なエネルギー供給や温室効果ガスの排出削減のために，黒潮などの海流を海洋再生可能エネルギーとして有効に利用することが期待されている．IHIは，この海流からの発電の実現を目指して水中浮遊式海流発電システムの開発に取り組んでいる．

• 株式会社IHI

東日本大震災やその後の原子力発電の安全性確保の問題を受けて，日本のエネルギー需給は微妙なバランスの下で運用されている．このような状況において，安定して工場を運営し，安心して生活を送るために，再生可能エネルギーと既存の化石エネルギーを協調させ，最適に運用するためのエネルギーマネジメントが求められている．

• 技術開発本部
• 浜本　章

• 島田貴弘，島村和夫，齊藤宏幸，山岸謙二郎，伊東章雄

2011年3月11日に発生した東日本大震災における津波被害を教訓として，政府の中央防災会議では，約5分以内に安全な場所に徒歩で避難できるよう市街地整備などを進めるとの方針が示された．しかし，近くに高台や津波避難ビルといった大規模な避難設備のない地域や，保育園児，幼稚園児，高齢者などのいわゆる避難弱者の避難設備に関しては，立地やコスト面の課題もあり，打開策がないというのが現状であった．このようななか，国土交通省四国運輸局が中心となり，船舶用の救命艇を津波襲来時に想定される事象（がれき・建造物への衝突，動揺・転覆など）に耐え得るように改良する津波対応型救命艇に関する検討会が発足した．この一環の調査業務としてIHIグループは津波対応型救命艇のプロトタイプを設計・製作し，要求性能確認のための試験を実施した．本稿ではその結果について紹介する．

• 徳良　晋，村山隆彦，上田章雄，高津裕二，新妻素直

近年，地球温暖化などの環境問題や石油など化石燃料の枯渇傾向を背景として，電気自動車への取組みが世界中でなされている．当社では，2011年から，電気自動車向け非接触充電技術を開発している．磁界共鳴方式を採用し，3kWを超える電力を20cm離れて電力効率
90％以上で送電可能なことが実証されている．この技術を用いることによって，利用者がケーブルを接続することなく電気自動車への充電が可能になり，電気自動車の利便性を高めることができる．本稿では，非接触充電システムの開発状況について述べるとともに，スマートハウスと連携させて家庭内エネルギー管理システム(HEMS)の一部として発展させる構想について述べる．

• 村本知哉，西山裕一，奥野真也，上野俊一朗

化学プロセスの省エネ化技術として，自己熱再生法が注目されている．自己熱再生法は，化学製品を製造する工程などで処理ガスを圧縮し，その際に生じる温度上昇を利用して排熱の大部分を回収する技術である．アミン法によるCO2回収プロセス，汚泥乾燥プロセス，海水淡水化プロセスへの適用を検討した結果，シミュレーションで20～95％の省エネが可能で
あるとの試算結果が得られた．自己熱再生技術の有用性が確認できたため，今後はさまざまな加熱・蒸発プロセスへの適用を図る．

• 酒井泰二，原　正一，上松和夫

大気圧下において，2.45GHzのマイクロ波を用いたライン状プラズマ生成の実証を試みた．プラズマ生成には，マイクロ波導波管にスロットを設け，そのスロットから放射される漏えい波を利用した．スロット部に挿入される誘電体の形状や種類に着目し，試験的に検証することでライン状プラズマ生成を実証した．さらに，生成したマイクロ波プラズマはポリカーボネート(PC)を親水化可能であることが分かった．

• 樽井真一，小島秀樹，渡辺総栄，内野　孝，植村敏幸

新潟原動機株式会社(NPS)は，出力2942kW(4000PS)のCNT-4002MN型ポンプ駆動用ガスタービン装置を開発し，2010年に販売を開始した．この装置は，出力1471kW(2000PS)の2軸式ガスタービン2台を，減速機を介して2機1軸化したもので，ポンプ駆動用2軸式ガスタービン装置としては，国産最大級の出力となっている．近年，豪雨や台風への対策の重要性が増しており，小型で大出力といった特長を備える本ポンプ駆動用ガスタービン装置は，都市部の雨水排水ポンプ施設として適用できる．

• 大内田聡，玉木秀明，川久保知己，山田　致，丸山尚一

ターボ機械の性能は内部流れの良しあしに大きく左右される．このため流路の空力設計を実施する過程では，いろいろなツールを使って流れの状態を予測，把握する努力がなされる．最近はそのようなツールの一つとして数値シミュレーションが多く用いられているが，たとえばターボ圧縮機で発生する低流量域での不安定流動など，精度良く見積もることがいまだに困難な現象も存在する．こういった課題に対しては，より大規模な詳細シミュレーションを行うことに加えて，計測技術の開発が重要な役割を担うと考える．本稿では，PIVと呼ばれる比較的最近開発された流体速度の計測手法を取り上げ，遠心圧縮機の代表的な不安定現象であるディフューザ内の旋回失速を計測した例を紹介する．