• 常務執行役員　事業開発統括本部　本部長
• 小林　淳

• 株式会社IHI

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アンモニアは燃焼させてもCO₂を排出しないカーボンフリー燃料の一つとして注目されており，火力発電用のボイラやガスタービンだけでなく，さまざまな産業に適用できるかどうか各社で検討されている．IHIはアンモニア燃焼技術の先駆者として開発に取り組んでおり，そこで得た最新の開発状況について紹介する．

• 株式会社IHI

アンモニア利用拡大に向けた海外での取り組みと既設ボイラへのアンモニア利用技術の適用 IHIのアンモニア燃焼技術は海外でも高く注目されており，インド，東南アジア諸国を中心に既設の火力発電所へのアンモニア利用技術の適用に関する引き合いを多数受けている．ここでは，これまでIHIが取り組んできた海外でのアンモニア利用促進に向けた取り組みについて最新情報を紹介する．

• 株式会社IHIプラント
• 株式会社IHI

困難といわれるアンモニアタンク大型化を実現する技術 次世代の燃料として期待されているアンモニア．一般に，アンモニアは水素に比べて輸送・貯蔵が容易で，取り扱いは既存の技術として確立しているといわれているが，燃料として大量のアンモニアを製造・利活用するために必要なタンクの大型化については課題が多い．アンモニアタンク大型化の実現に向けたIHIグループにおける取り組みを紹介する．

• 株式会社IHI

再エネ余剰電力で生産した合成メタンを燃料として有効利用する新たな試み 福島県相馬市のそうまIHIグリーンエネルギーセンターにて，再生可能エネルギーから製造された水素と回収されたCO₂を原料に合成したメタンを，日本国内で初めて車両に供給した．2023年2月22日より合成メタンを燃料とする相馬市の高齢者向けコミュニティバス「おでかけミニバス」を運行開始した．

• 鎌田博之，水上範貴，橋本卓也，辻川　順，佐藤研太朗

地球温暖化の主要因であるCO₂の排出量を抑えてカーボンニュートラル社会に移行するうえで，回収したCO₂を有価物に変換して利用するカーボンリサイクルは重要な選択肢である．IHIグループではCO₂と水素から触媒を使って，樹脂・プラスチックの原料である低級オレフィン類および持続可能な航空燃料(Sustainable Aviation Fuel：SAF)を合成するプロセスの開発に取り組んでいる．カーボンフットプリントの低減可能な，これらの技術の社会実装が進み，炭素循環を実現させ，従来は困難と考えられてきた化学原料や液体燃料の分野においても，カーボンニュートラル化が進むよう貢献していく．

• 株式会社IHI

IHIグループは，従来の化石燃料と比較して二酸化炭素(CO₂)の排出量を大幅に削減できる持続可能な航空燃料(Sustainable Aviation Fuel：SAF)の合成技術の研究開発を進めている．SAFの製造にはさまざまな方法があるが，IHIグループでは，大気中から直接CO₂を回収し，そのCO₂に水素(H₂)を直接化学反応させてSAFを作ることに取り組んでいる．この方法は，中間生成物を経由する必要がなく製造工程がシンプルであるため，高いコスト競争力を実現できる．SAFは今後需要拡大が見込まれており，その合成技術はIHIにとってキーテクノロジーの一つになると考えている．今回は，SAFの開発者である弥富部長，佐藤主任研究員に話を聞いた．

• 技術開発本部 河合理文

• 株式会社IHI

工場の作業負荷の平準化と作業内容の質的向上に向けた深層学習の適用 IHIグループでは，工場における作業効率の改善活動を支援するため，AIシステムの試験運用を開始した．深層学習による画像認識（あらかじめ学習させたAIモデルにより，画像の認識や解析をする技術）に基づいて，工場作業者の作業時間・作業内容を自動で見える化することで，工場のデジタル化，すなわちデジタル技術を活用した生産性の向上に貢献している．

• 三村敬久，加藤尚次

地球温暖化防止をはじめとした地球環境の改善として，二酸化炭素(CO₂)を代表とした温室効果ガスの削減およびカーボンニュートラルへの取組みが急務である．地球温暖化防止への取組みとして，株式会社IHI原動機(IPS)は代替燃料対応機関，ハイブリッドおよび電気推進システムを実用化してきた．また一方で温室効果ガスの削減に加えて，窒素酸化物(NOx)をはじめとした大気汚染物質の削減も引き続き必要である．IPSは地球温暖化防止に直結する燃料消費率（燃費）を従来機関よりも改善しつつ，NOxを現状の国際海事機関(IMO) Tier II規制よりも約30％低減し，中国船舶排ガス規制に対応した25AHX機関を開発した．今後，本機関がベースとなり，カーボンフリー燃料焚き機関としても展開する予定である．本稿では本機関でのNOx低減および燃費削減の技術とその効果について紹介する．

• 谷光玄行，浜辺正昭，田中　望，佐藤博紀

将来の民間航空機用エンジンへの適用を目指して，翼面冷却が必要な高圧タービン（以下，冷却タービン）の世界最高レベルの空力性能実証を国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)との共同研究で進めている．冷却タービンは主流部にタービン翼冷却空気やディスク前後のパージ空気が混入する複雑な流れ場となっており，空力設計同様，冷却タービンの空力性能試験・計測もほかのエンジン要素に比べて難易度が高い．本稿では，プロジェクト最終実証試験に向けて冷却タービンの性能計測および評価の健全性確認を目的とした高速回転タービン試験を実施したので，その内容と結果を紹介する．

• 金澤真吾，岸　朋紀，久布白圭司

ジェットエンジン高温部材への適用が本格化してきているセラミックス基複合材料(CMC)の強度特性は，繊維－マトリックス近傍の界面強度特性に大きな影響を受ける．CMCに使用される繊維の直径は10mm程度であり，金属基複合材料など，そのほかの複合材料に使用される繊維と比較すると小径である．そのため，CMCの界面強度を精度良く評価する手法は技術的に難易度が高く，確立された報告例はほとんどない．本稿では，界面強度試験の一つであるPush-out試験に着目し，適切な試験装置，圧子形状，試験片厚さを検討することで，繊維－マトリックス近傍の界面強度を精度良く取得することを目的とした．種々試験片を用いたPush-out試験の結果，位置決め精度の高いナノインデンターおよび先端が球形のRound end cone圧子を用いることで，116mmまでの厚さのCMCについては，界面せん断剥離応力を取得可能であることを見いだした．ただし，試験片厚み方向に対する繊維の垂直度を考慮できていないなど，定量評価手法とするには課題も残る．

• 山本光彦，伊藤祐二，杉山彰徳，井上　哲

「ずい道等建設工事における粉じん対策に関するガイドライン」(1)が2020年7月に改正され，2021年4月に施行された．これによって，コンクリート吹付け時に発生する粉じんの目標濃度レベルが引き下げられた．そこで，本稿では，新規な粉じん低減対策として新型粉じん低減剤の有無および分割練混ぜ方法との組合せを提案し，実大模擬トンネルによって施工性および強度特性を検討した．その結果，新型粉じん低減剤の添加による粉じん低減効果および吹付けコンクリートの強度特性に影響を及ぼさないことが確認された．特に，設計基準強度18N/mm2程度のコンクリートでは，新型粉じん低減剤と分割練混ぜの併用によって顕著な粉じん低減効果が検証された．